名古屋議定書と生物多様性の保全・利用に関する経済学的研究
研究成果
論文
Papers
- 大沼あゆみ（2018）「遺伝資源利用は生物多様性保全を促進するか？－名古屋議定書と利益配分の役割」『環境情報科学』47(3),pp.14-18. （https://www.ceis.or.jp/search/entries/article/1/47/10781）
- 薗 巳晴（2018）「名古屋議定書に基づく諸外国の措置の動向と日本の「ABS指針」の特徴」『環境情報科学』47(3),pp.6-13. （https://www.ceis.or.jp/search/entries/article/1/47/10780）
- 薗 巳晴, 田中 勝也, 柘植 隆宏, 大沼 あゆみ（2019）「遺伝資源へのアクセスと利益配分（ABS）をめぐる法と経済」（研究展望）『環境経済・政策研究』12(2), pp.19-30. （https://www.jstage.jst.go.jp/article/reeps/12/2/12_19/_article/-char/ja/）
- 柘植隆宏, 大沼あゆみ, 薗巳晴, 上原拓郎 (2020) 「EBPM はどこまで適用可能か?―ABS を事例として―」. 『環境経済・政策研究』, 13(1), pp.74-77. （https://www.jstage.jst.go.jp/article/reeps/13/1/13_74/_article/-char/ja）
- Uehara, T., Sono, M., Tsuge, T., & Onuma, A. (2021). Can prior informed consent create virtuous cycle between biodiversity conservation and genetic resources utilization? Journal of Environmental Management, Volume 300, 15. （https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0301479721018296）
学会発表・セミナー
Academic Conference and Seminor
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環境経済・政策学会2020年大会 2020年9月26日 オンライン開催
企画セッション「名古屋議定書の国内政策の経済学～ 「ABS 指針」の見直しに向けた議論のために～」
（座長：大沼あゆみ）- 遺伝資源に対する市民の選好と提供国措置
- 柘植 隆宏、上原 拓郎、大沼 あゆみ
- ABS 法規制（提供国措置）の是非をめぐる論点と行政・提供者・利用者の認識
- 薗 巳晴
- 企業・研究者の提供国措置に対する選好と利用水準への影響：２段階選択型実験による分析
- 田中 勝也
- コメント・ディスカッション
- 討論者：三宅 里奈（環境省 生物多様性主流化室 室長補佐）
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本研究プロジェクト主催セミナー 2021年3月5日 オンライン開催（Zoom）
「日本に提供国措置は必要か～名古屋議定書の国内政策の経済学から～」
（座長：大沼あゆみ）- 本セミナー座長（研究代表）からの趣旨説明 (0'00'00〜0'08'10)
- 大沼 あゆみ
- 日本における提供国措置の是非をめぐる論点と行政・提供者・利用者の視点 (0'08'10〜0'40'00)
- 薗 巳晴
- 提供国措置における企業・研究者の選好と利用への影響 (0'40'00〜1'05'57)
- 田中 勝也
- 遺伝資源に対する市民の意識 (1'05'57〜1'34'31)
- 柘植 隆宏
- 国内PIC制度の導入による影響予測 (1'34'31〜2'02'14)
- 上原 拓郎
- 行政からのコメント (2'02'14〜)
- 三宅 里奈（環境省 生物多様性主流化室 室長補佐）